2010年の年間興業収入は2,207億3,700万円と過去最高を記録。前年比で107％の伸びであったが、入場者単価の上昇が要因だ。その理由は、もちろん３D作品のヒット作が続いたことがあげられる。興業収入100億円を超えた３作品をはじめ、３D作品の合計の興収は550億円程度と見込まれ、興収全体の約25％を占めており、まさに2010年は３Dの年だったといえる。また少数の大ヒット作に観客が集中する傾向は加速し、興業の二極化がさらに拡大した。

　2010年の入場者数は、１億7,435万人と前年比で103％となった。１億7千万台は、21世紀に入って2回目でしかなく、これも前回は2004年の１億7,009万人でしかなかったことを振り返れば、評価　されるべき数字である。３D効果があったことは間違いないが、業界をあげての‘映画の日’‘レディースデイ’‘夫婦５０割引’など、様々なサービスが認知され、ファンが拡大したことも要因と考えられる。スクリーンの増加はほぼ飽和状態となり、2011年以降は劇場のデジタル化が大きなテーマとなる。

　テレビ業界は2008年秋のリーマンショック以降、景気の悪化や広告不況により厳しい経営が続いており、08年度は地上波民放テレビの約半数が赤字という事態となった。インターネットメディアの普及も影響し、視聴率も減少傾向。とくに、若者の“テレビ離れ”が指摘されている。関東地区の全日（6～24時）平均総世帯視聴率は09年年間平均で42.9％と前年比で0.4％ダウン。この厳しい環境化において、グループの経営資源効率化を図るため、08年10月にフジ・メディア･ホールディングス、09年4月にTBSホールディングス、そして、10年10月にはテレビ東京ホールディングスが発足、それぞれ認定放送持株会社化した。テレビ朝日も08年6月、朝日新聞と株式を持ち合うなどグループ連携を強化。各局グループ編成を進め経営基盤強化に乗り出している。

　衛星放送加入契約数は、NHK、WOWOW、スカパー！を合わせ、2011年3月末時点で2,179万件にとなった。前年比では4.6％の増加となるが、内訳では、スカパー！、WOWOWが１～２万件増にほぼ横這いに対し、NHKが92万件増と好調に推移した。衛星放送の市場規模では、2009年にCS放送（チャンネル事業者収入）が初めて前年割れとなり、踊り場に立った。プラットフォームであるスカパー！の契約者増と照らすと、１人あたりの契約金額の減少が窺い知れる。一方、ケーブルテレビの加入世帯数も、地デジ効果に加え、インターネット、電話接続など多角的なサービス戦略により、年４％前後の着実な成長を続けている。そして、伸長著しい映像配信市場は、毎年2桁成長を重ね、2010年の10億円から、わずか8年で665億円へと大躍進した。2008年まではインターネットが成長を大きく支えてきたが、2009年には携帯電話向けが前年から1.8倍と大きく跳ねた。