制作年: 2008
イラク戦争開戦5周年を迎えてもなお若者を世界の戦場に送り出しているアメリカ。イラクやアフガニスタン、コソボ、ベトナムなどに送り出された若者たちのその後を追い、マスコミが伝えない、戦争の裏側を描くドキュメンタリー。監督は「闇を掘る」「Marines Go Home － 辺野古・梅香里・矢臼別」の藤本幸久。2008年3月20日、イラク戦争は開戦5周年を迎えた。今なお戦場へ兵士は送り続けられている。2008年6月6日の米国防総省発表によれば、米軍兵士の死者は4,091人、負傷者は30,182人に膨れ上がっている（2008年1月発表の世界保健機関の推計によるとイラク人死者は推定15万人超）。そんな中、イラク戦争に反対の声をあげるアメリカ人も増えている。許可なく軍務を離れる兵士も8千人を超えた。イラク開戦当時とは異なる今のアメリカの変化を生み出す契機になったのは、現役兵士や帰還兵、その家族たちの命がけの「NO」だ。しかし、それゆえに、アメリカは新兵獲得に躍起になっている。軍の広報予算は年間40億ドル。テレビでも、映画館でも、宅配ピザの箱でも、軍隊に入ろうのキャッチコピーが躍っている。そしてその矛先の多くは貧困層に向けられる。というのもアメリカの公立学校は、その学区の固定資産税収入を財源とし、貧困地域では学校そのものが貧乏なのだ。お金のない学校では国庫補助金を得るために、子どもの個人情報を軍に売り渡したり、授業を提供することが困難なために軍事教練科目を取り入れ軍人が授業したりしている。軍のリクルーターは高校生の携帯電話に直接アクセスすることができ、軍に入れば大学にも行ける、この境遇から抜け出して未来が開けると勧誘する。学歴社会のアメリカで、仕事を得るには大学卒業資格は必須。兵士になる名目は志願だが、その実態は格差社会がもたらす貧困徴兵制。ターゲットになるのは、いつも「NO」といえない貧困層とマイノリティーだ。現在、アメリカの全人口の100人に1人、350万人がホームレスで、男性ホームレスの3人に1人が元兵士といわれている。にも関わらずアメリカでは連邦予算の半分が軍に振り向けられている。戦争を続ける国・アメリカに暮らす人びとは、深く傷ついていた。若者たちも、母親たちも深く傷ついていた……。
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